アメリカ産牛肉はアメリカ人も食べない!

2019年、日米貿易交渉が決着し、米国産牛肉の関税引き下げが決まりました。現在38.5%の米国産牛肉の関税率は、日米貿易協定の発効と同時に一気に26.6%に下がり、2033年度には9%になる予定です。

 

 

日本では「おいしい米国産牛肉がより安く食べられる」と大歓迎している人もいるようです。吉野家が一番喜んでいるのでしょう。そして、吉牛ファンも「牛丼が安くなる」と歓迎しているのかもしれません。

 

しかし、欧州連合(EU)は1989年から米国産牛肉の輸入を原則禁止しているのです。食の安全を重視するEUが問題視しているのは、米国の畜産農家が肉牛や乳牛の成長を早めるために人工ホルモン剤を投与している点です。

 

 

早く成長すれば、それだけ飼育期間が短くなり早く出荷できるため、農家にとっては経済的メリットが大きい。だが、このホルモン剤は、女性の乳がんや子宮がん、男性の前立腺がんといったホルモン依存性がんを誘発する発がん性物質の疑いが持たれています。EUが輸入禁止に踏み切ったのは、こうした理由からなのです。

 

 

日本でも、ホルモン依存性がんが顕著に増えていることと牛肉の輸入量が伸びていることとの間に、何らかの関係があるのではないかと疑問を持ったがんの専門医らが、10年ほど前に専門的な調査を実施。

 

 

その結果、米国産牛肉には女性ホルモンの一種であるエストロゲンが和牛に比べて非常に多く含まれていることを確認し、日本癌治療学会で発表しています。

 

 

しかし、日本は、国産牛にはホルモン剤の投与を禁止しているものの、ホルモン剤を使用した牛肉の輸入は禁止していない。米国産牛肉は牛肉の輸入量全体の約4割を占めるが、ほとんどがホルモン剤を使用しているとみられるのです。

 

事実として、札幌の医師が調べたら米国からの輸入牛肉からエストロゲン(成長促進ホルモン)が600倍も検出された。

 

 

エストロゲンは米国などでは、耳ピアスのようなもので牛に注入されているが、ウナギ養殖のエサにごく微量たらすだけでオスのうなぎがメス化するほどの成長ホルモンで、乳がんや前立腺がんとの関係が疑われています。

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© 2018 一般社団法人 日本母親支援協会

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